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新日本技術の30年以上の実績によるネットワークの中から、スピード、適正価格、お客様の建物に最適の耐震診断をご提案しております。
地震大国である日本では、マグニチュード7以上の地震が高確率で起こるといわれている地域が各地にあります。 もし首都直下型地震(M7以上)が起きた場合、東京都内だけでも全壊が約12万7千棟、半壊も約34万6千棟と想定されています。
しかし的確な耐震補強を施せば建物の倒壊は防ぐことができます。 それぞれの建物に最適な耐震補強を選ぶためにも、耐震診断は必要不可欠なのです。
いつ発生するかわからない大地震に備えて、耐震診断を行い 弱い部分を強くすることによって、建物の倒壊を防ぐ必要があります。
建物の倒壊を防ぐことができれば、国民の生命を守ることにつながります。 そして、倒壊した建物による物流の妨げを防ぐことができます。1981年より前に建てられた建物は、 当時の建築基準に沿って造られているので大地震が起きた場合、倒壊する可能性が高いといわれています。
さらに一時期「耐震偽装」がメディアで取り上げられ世間を騒がせましたが、建物の耐震は他人ごとではなく、 身近に迫った問題であり、真剣に取り組まなければなりません。築年数が経過し、耐震性にご不安がある場合には 早急に診断することを強くお勧めいたします。
最近の主な震災と家屋の被害状況
2011年3月11日の東日本大震災以降、地震への不安は高まるばかりです。
近い将来、大規模な地震が起こる可能性が高いという専門家の声も多くあります。
時期 | 主な過去の震災 | 規模 | 全半壊建物数 |
---|---|---|---|
1995年 | 阪神大震災 | M7.3 | 24,000棟以上 |
2004年 | 新潟県中越地震 | M6.8 | 15,573棟以上 |
2005年 | 福岡県西方沖地震 | M7.0 | 1,483棟以上 |
2011年 | 東日本大震災 | M9.0 | 387,594棟以上 |
震災時に主要幹線道路沿いに立つビルの倒壊による救助活動の遅れを防ぐため、2011年3月に条例が
公布された。
診断対象の建築物は、1981年5月以前の旧耐震基準で建てられ、倒壊した場合に道路の半分超をふさぐ
恐れがある中高層建築物としている。
診断費用への助成を増額し、建物所有者の負担をゼロにする方向で検討している。
条例施行後は、対象者に速やかな診断実施を求め、違反者には科料や名前の公表といった罰則を科すことも
検討している。
地震はいつ起こるかわかりません。いざという時に備え、
早急に耐震診断を行うことを強くお勧めします。
簡易診断とは、建物の図面と現状との一致や建物の傾斜・沈下・ひび割れ、また設備の状態や歪み等を目視を中心に調査し、現状を把握する予備調査です。(※図面がなくてもお受けいたします。)これをもとにその後の計画を立てていきます。
耐震診断は建物ごとに個別の精密な検査が必要となり、診断だけでも費用が発生します。しかし診断後の耐震補強工事も当社におまかせいただくことにより、トータルでの費用を抑えることができます。詳しくは当社までお問い合わせください。
耐震補強は安易に壁や基礎を補強すればよいというものではありません。お客様の建物に最も効果的で費用が掛からない耐震補強を選択するためには、まずその建物の強さや弱さを把握することが必要なのです。
当社は建物コンサルタントとして、建物の計画・設計から施工・メンテナンス・定期検査など建物のすべてをトータルにサポートしています。建物に関する疑問やお悩み等あればなんでもお問い合わせください。
もちろんです。想定外の地震の危険にさらされているのは、戸建住宅もビルも同じです。少しでも気になるところがありましたら、ご相談ください。
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